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【検証】米国ETF「SPYD」で夢の配当金生活は可能か?【7つの危険性を解説】

悩み人
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米国高配当ETF「SPYD」が気になる。SPYDを購入することで将来配当金生活を送ることはで可能か?

本記事では、「SPYDを活用した配当金生活は可能か?」をテーマに特徴と危険性を解説します。

SPYDは高配当ETFとして、投資家から高い人気を得ています。

筆者も、ポートフォリオの10%程度SPYDを購入。

コロナショック前の水準まで株価が回復していることもあり、投資を検討しているという方も少なくありません。

そこで、「SPYDに投資を続けることで配当金生活を実現することができるのか?」をテーマにポイントを深堀りしていきます。

本記事の結論

①SPYDで配当金生活を送るには「10,700万円」必要

②SPYDは手数料も安く優秀なETF

③但し、SPYDを中心とした配当金生活はおすすめできない

④SPYDの特徴とデメリットをしっかりと理解しよう

⑤SPYDを購入する場合、買付手数料無料を発表した「楽天証券」or「SBI証券」を活用しよう

「SPYD」配当金生活に必要な資金とは?

SPYDを活用した配当金生活に必要金額は以下の通りです。

試算ポイント
  1. 生活資金は年300万円と仮定
  2. 税金は日本+米国で約30%必要
  3. 配当利回り「4%」で試算

生活資金年300万円はあくまで一例。

米国ETFは、米国課税を含め「約30%」の税金が掛かる点は再認識が必要です。

このため、「300万円÷70%=年間428万円」の配当金が必要になります。

直近の年間配当利回り「約4%」で必要金額計算すると以下の通り

必要な投資額は「10,700万円」

投資額1億円以上と考えると誰もが狙える金額ではありません。

【結論】「SPYD」メインの配当金生活はおすすめできない

本記事の結論を解説します。

結論、SPYDを活用した配当金生活は可能であるもおすすめできません

おすすめできない理由は以下の通り

  1. 構成銘柄数が少ない(80社)
  2. 景気敏感株がコアセクター
  3. 投資手法上株価が上がりづらい
  4. 配当利回りが高い成熟企業が中心である
  5. 為替の影響を受ける

特に、構成銘柄数「80社」に自身の将来を預けるのは危険と言えるでしょう。

このため、SPYDをメインにするのでなく、ポートフォリオの一部に抑え資産形成をすることをおすすめします。

但し、本記事はSPYDを否定するものではありません。

経費率も「年0.07%」と格安な米国ETFであり高い配当利回りを実現しています。

このため、正しく危険性(デメリット)を理解した上で投資をすることが大切です。

この点を踏まえ、特徴と危険性を深堀りしていきます。

「SPYD」の特徴

まずは基本として、SPYDの特徴を解説します。

SPYDの詳細は以下の通り

SPDR ポートフォリオS&P 500 高配当株式ETF

投資内容 S&P500の中で高配当企業80社に分散投資
コアセクター 金融
公益事業
不動産
経費率 0.07%
分配金 四半期ごと
配当率 4.88%
純資産 79.14億米ドル
直近の配当金 1株につき0.507258米ドル(2022年12月16日時点)
株価 41.58米ドル(2023年1月13時点)最新の株価を調べる

「S&P500の中で配当利回り上位80社に1.25%ずつ均等配分する」という特徴的なETFの仕様になっています。

通常ETFの場合、時価総額により投資比率を変更するため、AppleやGoogleなどが上位銘柄になることが一般的。

このため、SPYDは他ETFと比較して構成銘柄に大きな違いがあります。

「SPYD」構成銘柄

SPYDの組み入れ上位10社は以下の通りです。
(2022年9月2日時点)
※スマホの方はスライドできます。

銘柄名 組入比率
カーディナルヘルス 1.57%
プリンシパル・ファイナンシャル
1.46%
NRGエナジー 1.46%
エジソン・インターナショナル 1.39%
アイアンマウンテン 1.38%
エクソンモービル 1.38%
シェブロン 1.38%
バレロ・エナジー 1.38%
サザン 1.36%
ピクナル・ウエスト・キャピタル 1.34%

GAFAMを中心としたハイテク企業の代表格は組み入れされていません。

S&P500の中で配当利回りが高い上位企業である事から、創立から歴史が長い「成熟企業」が中心の構成銘柄です。

このため、将来的な成長性については課題が残ります。

「SPYD」セクター比率

SPYDセクター比率は以下の通りです。

  セクター 比率
金融 17.69%
公益事業 17.02%
エネルギー 13.21%
不動産 13.19%
生活必需品 11.30%
ヘルスケア 10.34%
素材 6.41%
通信 6.01%
情報技術 2.48%
一般消費財・サービス 1.31%
資本財・サービス 1.05%

SPYDのコアセクターは以下の通り

  1. 金融
  2. 公益事業
  3. エネルギー

また、「不動産」への投資も積極的に行われています。

このため、景気敏感株への投資比率が高いのも特徴です。

「SPYD」配当額、配当利回り

SPYD配合額推移は以下の通りです。

決算日 1株当たりの配当金
2020年12月21日 0.606617米ドル
2021年3月19日 0.636159米ドル
2021年6月18日 0.398912米ドル
2021年9月17日 0.386582米ドル
2021年12月27日 0.127557米ドル
2022年3月18日 0.65271米ドル
2022年6月17日 0.40499米ドル
2022年9月16日 0.418383米ドル
2022年12月16日 0.507258米ドル

2022年12月の配当金は「0.507258ドル」です。

前年と比較して大きく増配となっています。

年間配当額は「約4%」と覚えておきましょう。

「SPYD」株価推移

2023年1月13日時点1株当たり「41.58ドル」です。

以下、SPYD5年チャート

株価水準はコロナショック前に戻ってきています。

2020年コロンショックでは「約43%」の大暴落となった点は、投資をする前にリスクとして理解する必要があります。

「SPYDで配当金生活」7つの危険性(デメリット)

SPYDをメインとした配当金生活はおすすめできません。

SPYDの危険性(デメリット)は以下の通りです。

順番に解説します。

デメリット①株価が上がりづらい

SPYDは株価が上がりづらい投資手法になっています。

投資方法は、「S&P500の中で配当利回り上位80社に1.25%ずつ均等配分」

このため、配当利回りが下がると組み入れ銘柄から外されます。

注意点はとして、配当利回り減少は「減配」、「無配」だけではなく、株価上昇によっても起こります

配当利回りの計算式は以下の通り

  • 年間配当額100円÷株価2,000円=利回り5%
  • 年間配当額100円÷株価4,000円=利回り2.5%

配当額が横ばいでも株価上昇で配当利回りは減少

このため、好調な業績から株価が上昇した場合も組み入れから外されてしまいます。

結果、株価が下落している不調銘柄も組み込まれるため株価は上がりづらい構造となります。

投資手法としては「逆張り」が基本のためキャピタルゲインに期待し辛い点は注意が必要です。

デメリット②成熟企業が多い

SPYD組入銘柄は配当利回りが高い上位80社です。

このため、創業から歴史が長く「成熟企業」中心という特徴があります。

結果、安定性は高いものの企業成長には期待し辛い点はデメリットと言えるでしょう。

デメリット③投資銘柄数が少ない

SPYDの組入銘柄数は80社です。

個別株と比較して分散性は高いものの、分散性としては課題が残ります。

主要ETFの銘柄数は以下の通り

VT(全世界) 約8,000銘柄
VTI(全米) 約3,800銘柄
VOO(S&P500) 約500銘柄
VYM(高配当) 約400銘柄

「銘柄数=リスク低」というものではありませんが、将来の配当金生活を「80社」に託すのは安心できるとは言えません。

デメリット④設定から歴史が浅い

SPYDの設定日は「2015年10月21日」

ETFとしての歴史が浅いのは課題です。

2015年以降のチャートを見ることができるも、今後の株価動向は未知数の部分が多いと言えます。

デメリット⑤投資セクターは景気敏感株が多い

SPYDのコアセクターは以下の通り。

  • 金融
  • 公益事業
  • エネルギー
  • 不動産
  • 生活必需品

特に「金融」、「公益事業」、「不動産」については景気敏感株である点は注意が必要です。

2020年コロナショックでは短期間で43%を超える急落となりました。

リセッション時は変動率が高い点は注意しておきましょう。

デメリット⑥米国課税が掛かる

米国株から配当金を得る場合、「米国課税」が掛かります。

米国課税 日本課税
米国株 10% 20.315%
日本株 0% 20.315%

上記の通り、米国高配当株の配当金は「約30%」の税金が掛かります。

結果、受け取り額は「約72%」

米国課税分の10%は確定申告で還付を受けられるも、所得税からの還付のため所得が少ない場合は全額は取り返すことができません。

SPYDを活用した配当金生活をする場合、税金面も考慮した投資をする必要があります。

デメリット⑦為替の影響を受ける

SPYDへの投資は、米国株のため為替の影響を受ける点は注意が必要です。

以下、米ドル/円の10年チャート

  1. 2012年:75.570円
  2. 2022年:151.942円

過去10年で見ても大きなボラティリティとなっています。

このため、「株価下落+円高」となった場合、株価以上の損失を被る場合がある点は注意が必要です。

日本で生活をする以上、為替リスクが発生する点も注意しておきましょう。

「SPYD」購入する際の3つのポイント

ここまでSPYDの特徴、デメリットを解説しました。

SPYDはデメリットがあるも、投資先として優秀な米国ETFです。

国内には3%を超える高手数料の「ぼったくり投資商品」がある中、SPYDの経費率は「年0.07%」と格安。

このため、実際にSPYDへ投資を検討している方に向けてポイントを解説します。

ポイント①ポートフォリオの一部にする

SPYDの投資手法は特徴的なETFです。

悪く言うと「クセ」があると言えます。

但し、組み入れはS&P500に入ることができる大手米国企業80社です。

このため、SPYDを検討している方はポートフォリオの一部で購入してみましょう。

投資をする事でポートフォリオ全体の利回りを上げるのに有効です。

(参考)【重要】理想的なアセットアロケーションとは?6つポイントで解説

ポイント②買い時には注意する

SPYDのみならず、高配当株投資は買い時を選ぶ投資法です。

インデックス投資のように毎月定期積立するのはベストな選択とは言えません。

結論、高配当株の買い時は「逆張り投資」

財務優良な企業が様々な要因で、株価が暴落した際に買い向かうスキルが必要です。

このため、多くの投資家が投げ売りしている時に静かに買い向かう精神力が必要と言えます。

詳しくは高配当株の買い時にて解説しています。

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ポイント③HDVも合わせて購入を検討する

SPYD購入検討者におすすめなのが米国ETF「HDV」との同時購入です。

HDV詳細は以下の通り

iシェアーズ コア 米国高配当株 ETF

投資内容 財務状況が健全な高配当企業75社に投資
コアセクター ヘルスケア
生活必需品
エネルギー
経費率 0.08%
分配金 四半期ごと
配当率 4.29%
純資産 132.83億米ドル
直近の配当金 1株につき1.144988米ドル(2022年月13日時点)
株価 106.65米ドル(2023年1月13時点)最新の株価を調べる

おすすめ理由はセクター比率の違いです。

セクター SPYD HDV
金融 17.69% 5.49%
公益事業 17.02% 7.40%
エネルギー 13.21% 19.80%
不動産 13.19%
生活必需品 11.30% 18.60%
ヘルスケア 10.34% 24.22%
素材 6.41% 1.86%
通信 6.01% 6.08%
情報技術 2.48% 8.88%
一般消費財・サービス 1.31% 3.05%
資本財・サービス 1.05% 4.18%
赤字を中心に、HDVとSPYDではコアセクターが異なる

このため、2種類を合わせて購入することで弱点を補完する役割を持ちます。

SPYDを購入する際は「HDV」も合わせて検討してみましょう。

各種ETFの詳細は以下にて解説しています。

米国高配当ETF【VYM、HDV、SPYD】特徴、配当利回り徹底解説 本記事では「米国高配当ETF」をテーマに特徴や配当利回りを解説します。 米国高配当ETFは好調な株価推移を受け、投資をする...

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「SPYD」で夢の配当金生活は可能か?【まとめ】

「SPYDを活用した配当金生活は可能か?」をテーマに特徴と危険性を解説しました。

ポイントをまとめると以下の通り

  1. SPYDで配当金生活をするには「10,700万円」必要
  2. SPYDは手数料も安くETFとして優秀
  3. SPYDを中心とした配当金生活はおすすめできない
  4. SPYDはポートフォリオの一部に留める
  5. 「SPYD+HDV」の同時購入も検討する

SPYDは経費率「年0.07%」と低コストで運用できる優秀な米国ETF。

配当利回りとしても4%を超えており、高配当投資を検討している方におすすめです。

但し、分散性及びセクター比率に課題が残るため、「HDV」との同時購入も検討してみましょう。

以上、「SPYDを活用した配当金生活は可能か?」まとめでした。

SPYDの買付に悩んだら

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但し、買付手数料無料ETFは定期的に変更になるため注意が必要です。

【関連記事】米国株の配当利回りを調べる方法を解説しています。

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